みんなの著作権　第2部　3章　著作権の客体

著作物の例

　著作という行為は、一見改まったものであるような印象がありますが、著作権の守備範囲はたいへん広く、およそ「創る」行為であれば、まず著作として扱われます。
　条文には、具体的な著作物の例示があります。そのまま挙げてみましょう。

• １　小説、脚本、論文、講演その他の言語の著作物
• ２　音楽の著作物
• ３　舞踊または無言劇の著作物
• ４　絵画、版画、彫刻その他の美術の著作物
• ５　建築の著作物
• ６　地図又は学術的な性質を有する図面、図表、模型その他の図形の著作物
• ７　映画の著作物
• ８　写真の著作物
• ９　プログラムの著作物

　高級な営みかどうかは問題ではありません。例えば、酔っぱらって、即興で変な踊りをつけながら絵描き歌を作り、ふすまに落書きを描いたとします。この踊りは著作物ですし、作った歌も著作物です。そしてふすまに描かれた落書きもそうです。それぞれ「舞踊」「音楽」「美術」の著作物になるのです。さらにこのバカ騒ぎを写真にとった人がいれば、その写真も著作物になります。作り手が真剣だったかとか上手いかとかは、関係ありません。
　なお、これらは例示ですので、ここにないものが排除されるわけではありませんし、著作権の別の場所で定義されている著作物類型もあります。

著作物にならないもの

　「著作物とは何か」については、著作権法の冒頭で定義されています。

　これに該当しなければ著作物ではないということです。
　ただ、こんなものを突きつけられても、判断に困りますね。むしろ「これは著作にならないもの」を示した方がわかりやすいでしょう。
　まず、工業に属するものは、著作物になりません。例えば機械の設計とか発明・発見などです。描かれた設計図は著作物になりますし、発明・発見を発表するときに書かれる論文あるいは開発ノートの類も著作物ですが、設計や発明それ自体は著作ではありません。
　次に、一般的な意味でのデザインも、著作物になりません。例えば、グラフィックデザイン、インダストリアルデザイン、ファッションデザインなどです。これらはひっくるめて「応用美術」と呼ぶのですが、日本の著作権法では、応用美術は「美術の著作物」から除外することになっています（ただし、美術工芸品だけは例外的に著作物に含みます）。
　変わったところでは、言語や文字。「独占されてしまうと、それを使って行う表現そのものに独占的支配権が及んでしまう」という理由から、著作物になることが否定されています。CやJAVAなどプログラミング言語体系は、優秀なソフトウェア工学者によって創作的に設計されているのですが、著作物ではないのです。なお文字の場合、装飾性が高いユニークなフォントなら、著作物になる場合もあります。
　なお、発明やデザインは、それぞれ「特許」「意匠」という形で、著作権とは異なる権利の対象になります。

著作権が発生しないもの

　法律などは、それ自体は著作物ですが、著作権が発生しないとされています。具体的には、次のようなものです。

• １　法律（政令や条例も含む）
• ２　国や地方公共団体などが発する告示、訓令、通達など
• ３　裁判所の判決や決定など（行政庁の裁判に準ずる手続での裁決や決定も含む）
• ４　これらを翻訳や編集したもので、国や地方公共団体などが作成するもの

　ようは「役所が作った法律や規則」ということですが、ここに含まれなければ、役所が作ったものでも、著作権は発生します。例えば経済白書や防衛白書などは、それぞれの官公庁が著作権を持つ著作物です。

著作性が認められないもの

　条文に書かれている「文芸」や「美術」などは、そう厳密に判断されているわけではありません。マンガやゲームなど、条文の字義どおりに考えるとモノによってはかなり微妙なところもあるのですが、この点で否定的な判決^†というのは出ていません。
　著作性が否定される実際のケースは、作品カテゴリーではなく、否定される一般的理由との関係で判断されています。
　第１に、規模や質の点で、著作性が認められない場合があります。あまりに短すぎる文字列や、誰が書いても同じになるようなありふれた表現に過ぎない場合は、著作性が認められません。作品のタイトルやキャラクター名などは、この理由から著作性が否定されます。また、新聞記事の見出しなども同じです。
　第２に、それが「表現される前」のものに過ぎない場合は、著作性が認められません。著作権は「表現されたもの」を守る権利です。例えば小説が書かれるとき、テーマ→アイデア→プロット→実際の文章という段階で作られていきますが、この中で著作物となるのはあくまでも「実際の文章」部分です。テーマやアイデアなどは保護されないのです。絵画における構図、映画などの演出、プログラムでのアルゴリズム、こういったものも同じで、表現される前のものに過ぎないため、保護の対象になりません。
　第３に、「表現される対象」である場合も、著作性は認められません。つまり、事実を伝える記事での「書かれている事実」そのものなどです。新聞はいろいろな事件を伝えています。記事は記者が書いた著作物ですが、だからといって事件そのものにまで権利が及ぶ訳はありません。
　また、そもそも創作されていないものには、著作性はありません。植物や動物などは、例え所有者が慎重に育てたとしても創作ではありませんから、著作権も認められません。

なぜ限定されるのか

　著者としては、自分の権利をなるべく広くとりたいと思うのが当然です。しかし、権利の裏側には義務があることも忘れてはいけません。著作者の権利が拡大すれば、その分利用者の義務も拡大するのです。対世効があるということは、自分のあずかり知らないところで義務が増えていってしまうということでもあります。
　もしアイデアに著作権が主張できるとしたら、どんなことが起こるでしょうか。
　例えばゲームソフト。恋愛シミュレーションというジャンルは、90年代にパソコンゲームとして登場しました。もしアイデアが著作権の対象だったら、最初に開発したメーカーの許諾がない限り、同種のゲームは出せないということになり、そもそもジャンルとして確立されることもなかったでしょう。また、ストーリー一般でも「早い者勝ち」状態が出現し、後発の作り手はあっという間にがんじがらめにされてしまいます。
　現実の裁判になった例もあります。とある映画監督の遺族が「代表作の演出を真似された」として、ドラマを作ったテレビ局や脚本家を訴えたことがあるのです。このケースで原告側は、ストーリー構成の他、キャラクターの造形、カット割りやカメラワークなどに対しても、著作性を主張しました。この監督は創作者として大きな影響力を持っていて、さまざまな映像技法の発信者ともなっています。もし遺族のこの主張が通っていたら、彼らに大金を支払わない限り、ドラマ類はいっさい作れないことになってしまったことでしょう。
　法には、目的があります。著作権法も「文化的所産の公正な利用に留意しながら著作者等の権利の保護を図り、文化の発展に寄与する」という目的を条文の中でうたいあげています。目的の中心にあるのは「文化の発展」で、著作者に独占権を与えることは、そのための手段に過ぎないのです。権利の徹底が逆に文化の発展を損ねてしまうのなら、手段として不適切なことは言うまでもありません。強い権利であるがゆえに、その行使は相対的でなければならないのです。